こんにちは、ケイビーカンパニーWEB戦略事業です。
「ネイルサロンを開業するには何を準備すれば良いかわからない」
「開業には特別な資格は必要なの？」
「ネイルサロンの開業を成功させるコツはあるの？」
そんな悩みありませんか？
ネイルサロンの開業には、店舗型と自宅サロン型、出張型の大きく3つのタイプに分かれます。
結論から言うと、ネイルサロンの開業に資格は必要ありません。開業を成功させるには、お客様となるターゲットを明確にし、ターゲットに合わせたお店のコンセプト設定や集客方法の選定が大事なポイントになります。
そこで、今回は、ネイルサロン開業に必要なものや資金なども合わせて、これから開業を目指す方に向けて成功させる秘訣をご紹介します。
この記事を参考にしていただくことで、ネイルサロン開業前にしっかり準備を整えて、理想のサロンを作れる様になります。
ネイルサロンの開業は3つのタイプ
ネイリストとして働いてる方の中には、いつか独立して開業を目指す方はいるのではないでしょうか？ひとことでネイルサロンと言っても色々なパターンがあります。本格的にテナントを借りて大きい規模で開業する「店舗型」、もしくはマンションや自宅の一室を借りて小さい規模で始める「自宅型」、そしてお客様の家に訪問する「出張型」に分かれます。それぞれ経営に大きな違いがあります。ここでは、ネイルサロンの開業を大きく分けて「店舗型」「自宅型」「出張型」の3つのタイプで解説します。
店舗型のネイルサロン
店舗型は居抜きの物件もしくは独立型の物件、テナントを借りる方法などがあります。店舗型はある程度自分好みの内装を選べるので、イメージに合わせたサロンを作りやすいのが魅力です。ターゲットにしたい顧客を基準にエリアを選択できたり、集客率の高い立地を選ぶことも可能です。
また仕事とプライベートを分ける事で、オンオフの切り替えにもなって「やる時はやる」「休む時は休む」と生活にメリハリが生まれます。
ただ、店舗を借りての開業には内装工事が必要な場合が多く、初期費用が高くなります。それに加えて備品や家具を揃えたり、毎月の賃料と光熱費の支払いで運用費もかかるので、ネイルサロンの規模によっては高額になります。
従業員を雇う場合は人数分の給料の準備も必要で、さらに費用がかかります。
自宅型のネイルサロン
自宅型は自宅の一室をサロンとして利用する方法です。ネイルをするのにもともと広いスペースはそれほど必要ではありません。椅子と机、ネイル用品など必要最低限のものがあれば大丈夫です。自宅で行うので賃料がかからないのと、運用費も最小限に抑えることができるのは大きいメリットです。
「子育てや介護で忙しいから、自宅で仕事がしたい」という方には面倒な通勤もなく、好きな時間に好きな服を着て働く事も可能です。
一方、自宅の立地が悪いと交通が不便だったり、駐車場の確保が難しかったりなど、集客が困難になります。また、生活感があるサロンだと満足いただけない場合があります。よって、内装へのこだわりはとても大切です。一緒に住む家族がいる方は納得してもらった上で開業しましょう。
出張型のネイルサロン
出張型はお客様の家に直接訪問してネイルの施術をおこなう「個人宅訪問型」と、他のサロンやカフェなどと提携して店舗で施術する「異業種店舗提携型」、そして企業のイベントなどでブースを構えてネイルサービスをおこなう「イベント出店型」の3種類あります。
出張ネイリストは店舗型や自宅型と比べて、最もコストをかけずに開業を始められることが一番大きなメリットになります。家賃や光熱費などもかからないので、毎月の経費の計算も小さくリスクを抑えて始めたい方に向いています。副業から始めるのも難しくありません。
ただ、移動が多い出張型は体力と効率性が必要となるので、体調管理やスケジュール管理をしっかりおこなう必要があると言えるでしょう。
ネイルサロンの開業に資格は必要ない？
結論からいうと、ネイルサロンを開業するにあたって特別な資格は必要ありません。技術さえ磨けば年齢や性別関係なく誰でも始められます。しかし、実際のところ「資格があるA店」と「資格がないB店」では、顧客に与える信頼度や安心感が違います。ネイルのプロとして意識を高めるためにも、開業前の準備として資格を取得することも前向きに検討しましょう。
ネイルサロン開業に向けて取得しておきたい資格4つ
これからネイルを始める方や技術面に自信のない方は、まずJNECが主催するネイリスト技能検定の3級を目指しましょう。その他の資格もそれぞれ詳しく解説していきます。
JNECネイリスト技能検定
JNECネイリスト技能検定とは、公益財団法人日本ネイリスト検定試験センターが主催するネイリストとしての必要な技術や知識を取得するための資格です。試験は1〜3級の段階に分かれ1級をトップレベルとしています。それぞれ段階を踏まないと次の級は取れないので無資格の方は3級から順番に取得しましょう。
JNAジェルネイル技能検定
JNAジェルネイル技能検定は、NPO法人日本ネイリスト協会が主催するジェルネイルに特化した資格です。多くのサロンでジェルネイルの施術が増えているので、ネイリスト検定と同様に大変人気の資格です。初級、中級、上級との3段階に分かれ、こちらも合格者のみ次の級に進めます。ネイリスト検定3級を取得済みの方は、初級実技試験の一部が免除される中級からスタートすることが可能です。
ネイルサロン衛生管理士
ネイルサロン衛生管理士は、NPO法人日本ネイリスト協会が定めた「ネイリスト衛生管理自主基準」をもとに、講習会や筆記テストに合格すると取得できる資格です。顧客とスタッフの健康面と安全性に関する知識を深めます。JNAの「認定ネイルサロン」ではこちらの資格を取得することが必須になっています。
I-NAIL-LA（INA）ネイルスペシャリスト技能検定
ネイルスペシャリスト技能検定とは、NPO法人インターナショナルネイルアソシエーション（INA）が主催するサロンワークに役立つ知識と技術を修得するための資格です。ネイルケア、カラーリングA級、チップオーバーレイSA級、ネイルチップ、スカルプチュアPA/AA/
AAA級の3種類に分かれます。A級とSA級は学生や初心者を対象に、PA/AA/AAA級はプロフェッショナルを対象に全て学科試験と実技試験があります。
ネイルサロン開業にかかる資金は？初期費用の一例
ネイルサロンの開業費用は立地や規模によって変動しますが、主な内訳として必要な初期費用を家賃、内装工事、備品、ネイル商材、広告費に分けて説明します。目安として参考にしてください。
店舗の賃貸費用
物件の初期費用で必要なものとしては敷金・礼金・仲介手数料・前家賃が1カ月分かかります。それ以外に保険料・共益費・管理費・保証金があります。
保険料には火災保険や家財保険がありますが、これは自分で加入することが可能です。共益費や管理費に関しては、賃料に含まれている場合もあるのでいくらなのか確認しましょう。
この中で一番かかるのが保証金です。例えば賃料が10万円なら保証金だけで約100万円ほどかかります。この保証金は仮に賃料を滞納した場合、滞納分を補うために賃料10カ月分を支払います。
内装費用
内装工事の費用は、業種や業態によってデザインや素材など大きく差が出ます。約200万円〜と高額なためまとまった資金が必要になります。設備が整っている居抜き物件など工事費が必要のない物件もあるので、物件選びの際にはこれに注意して探してください。
設備費用
ネイルサービスを行うにはしっかりと設備を整える必要もあります。ネイルテーブルが2〜10万円、ネイルチェアが1〜10万円、家具が5〜30万円、照明器具が1〜10万円などおおよその値段はこの通りですが、安く抑えたいと思えば数千円の物から揃える事も可能です。資金に余裕のある方はブランドや素材にこだわった高級なものも導入できます。
その他にも、ディスプレイ用の棚やパソコンや電話、待合用の椅子などどの程度数が必要かによって金額は変わります。
消耗品費用
施術で消耗するネイル用品と物品販売する商品も初期費用としてかかります。ネイル用品にはカラージェル、パーツ、溶液、UVライト、ネイルファイルなどサロンのイメージに合ったデザインをベースに仕入れます。使用目的によってはネイルマシンも揃えると便利です。
よくある物品販売の商品としてハンドクリームやネイルオイル、ハンドパック、オフセットなどをよく見かけます。サロンによってはアクセサリーや雑貨系を置いてあるところもあります。物販は売上向上にも繋がりやすいので在庫管理しやすい物を参考に仕入れてください。
広告宣伝費
サロンを多くの方に知ってもらうために、広告宣伝費にもある程度かける必要もあります。ホットペッパービューティーに掲載すると料金は高くなりますが、知名度を上げることは可能になります。
無理なく始めたい場合は、インスタグラムにネイルの写真をアップしたり、無料で作成できるホームページやブログもあるので、早いうちから対策を立てておくことをおすすめします。
ネイルサロン開業前に毎月の運用経費も計算する
ネイルサロンを開業する前に、毎月の運用経費を計算しておくことも大切です。開業後にサロン経営が軌道に乗るまでを想定して、当面の資金繰りなど事業計画策をしっかり練りましょう。自宅サロンでない場合は、開業前に用意しておくとよい資金としておおよそ300〜500万円です。
賃料
賃料は店舗によって大きく異なります。家賃20万円なら売上200万円に対して10〜20％以内が理想です。20％を超えると家賃に見合った売上が上がっていないので営業利益がマイナスに陥って経営が苦しくなります。
水道光熱費
ネイルサロンの水道光熱費は美容室と違って基本的に安く済みます。かかるといえば電気代です。主にエアコン、施術で使うライトなどが含まれます。水道（トイレの有無で変わる）やガスはほとんど使うことはありません。月200万の売上に対し、1カ月あたりの売上1％程度と他の業種に比べて低くなります。
ネイル商材費
ネイルの材料費は施術価格の3〜10％程度を目安に材料を仕入れます。ネイルの種類には「ジェルネイル」「ポリッシュ」「スカルプチュア」の大きくわけて3つです。取り外しできる「ネイルチップ」を準備しているところもあります。仕入れルートや仕入れ量を工夫することで費用を抑えられます
人件費
ネイリストの平均給与は15〜20万円ほどとなります。1カ月の売上の平均50％を占める人件費はサロンの経費として一番高い部分になります。なぜなら施術するにはワンオンワン形式で行うため一人で何人も対応することができないからです。経費削減のためには毎月のシフト管理が重要になってきます。
広告宣伝費
開業したばかりのサロンは、固定客がいないのでチラシの配布やポータルサイトの掲載などで宣伝を行う必要があるため、ここに経費を当てる必要もあります。SNSやホームページを利用して無料で宣伝できる方法も検討しましょう。
ネイルサロン開業に準備するこ
ネイルサロンを開業する際に、店舗名を決めること以外にも準備しておく良いことがいくつかあります。
屋号やロゴを決める
サロンのコンセプトを元に自分のお店に合った屋号を考えましょう。また、宣伝用にSNSやホームページの作成する際には、パッと一目で印象に残るようなロゴも一緒に準備すると便利です。
物件探し
自宅で開業する方は、サロン用の一室をどこに決めるか考えます。店舗を借りる方は、ターゲットにしたいお客様が多く集まるエリアを選択しましょう。駐車場を確保できる物件や駅から近い物件など、条件に合わせて情報収集をしっかり行ってください。
お店の内装
店内の内装はターゲットの顧客に合わせてイメージを決めます。開業資金や物件次第でどの程度手を加えるかが変わります。後々支払いが苦しくならないよう、初めは最低限必要な物だけを揃えて、内装にあまりお金をかけすぎないように注意しましょう。
設備や機材の準備
ネイルサロンに必要な設備や機材を準備しましょう。主に必要になるものは、ネイルテーブル・ネイルチェア・照明器具・ネイルチップディスプレイ・待機用家具などがあります。特にネイルテーブルとネイルチェアは、施術中お客様もネイリストにも負担をかけない良いものを選ぶ必要があります。
その他備品の準備
その他に、作業用の備品として棚やワゴン・消毒器・アルコール・体温計・飛沫防止のアクリル板などを準備します。必要に応じてパソコンやタブレット、お客様へのサービスとしてウォーターサーバーなんかも設置するとドリンクの提供もできます。
ネイルサロン開業のオープン前に必要な手続き
ネイルサロンをオープン後は、忙しくさまざまな手続きを後回しにして忘れる可能性があるので、なるべく開業前に空いてる時間を利用して必要な手続きを済ましておきましょう。
税務署に開業届を提出する
法人ではなく個人事業としてネイルサロンを開業する場合、税務署に開業届を提出する必要があります。儲けが少ないからと税務署へ届け出を出さないと、後々開業が知られたら納税を責められる場合がありますので、オープン前に手続きを済ましましょう。開業届と一緒に「青色申告承認申請書」も、さまざまな節税効果が得られるので提出しましょう。
損害保険に入ることを検討しよう
「施術中に誤ってお客様の指を傷つけてしまった」など、施術ミスで損害賠償を受けるケースもあります。いざという時のために、賠償補償制度や損害保険について調べておきましょう。今はネイルサロンに特化した保険もあるので、不安がある方は加入することを検討してみてはいかがでしょうか？
ネイルサロン開業時に役立つ助成金制度
ネイルサロンの開業時には規模によって多額の資金が必要になることがあります。自己資金で賄えない分は銀行から融資を受けたり、知人に借りたりすることもあると思います。ただ、借入金はいずれ返済しなくては行けなくなり金利負担も必要になります。できるだけ費用を少なく抑えたいところが本音ですよね。
開業時に費用を抑えたい方は、助成金の活用を検討してみましょう。融資と違って助成金は国や地方自治体からもらえるお金です。活用できるものは活用して、なるべく費用を抑えて開業準備を始めましょう。
若手・女性リーダー応援プログラム助成事業
若手・女性リーダー応援プログラム助成事業は、東京都の助成金制度で商店街で開業を予定している方が対象になります。女性または39歳以下の男性を対象に、店舗の新装または改装及び設備準備に要する経費の一部をこの制度で支援を受けられます。
キャリアアップ助成金
キャリアアップ助成金は、契約社員・アルバイトやパート・派遣労働者といった非正規雇用労働者の労働意欲や能力向上させ、優秀な人材確保を目的とした厚生労働省の助成金です。コースは複数に分かれており、それぞれ内容や助成金額が変わるので自身にあったコースを選びましょう。
地域雇用開発助成金
地域雇用開発助成金は、都会にとどまる若者が多いことから、求人が少ない地域に雇用機会を作った事業主を対象に支援する助成金です。助成を受けるには、事業所設置や整備に使った費用の総額が税込300万円以上である必要があります。
小規模事業者持続化助成金
小規模事業者持続化助成金は、経営計画を自ら策定し販路開拓などの取り組みを支援する助成金です。補助率は3分の2で補助金額は上限50〜200万円となります。チラシ作成や広告掲載、店舗改装を対象に補助します
人材開発支援助成金
人材開発支援助成金は、人材育成に継続して取り組む際に受けられる助成金制度です。ネイルサロンで該当するコースは特例訓練コース、一般訓練コース、教育訓練休暇付与コース、特別育成訓練コースの4つです。自身の知識や技術向上を目的とした訓練も、条件を満たすことによって受給されます。
ネイルサロン開業を成功させるポイント5選
ネイルサロンの開業には、どのようなお店にしたいか、どんなお客をターゲットにするのか、集客できる方法は何なのかなど、成功させるために大切なポイントがいくつかあります。そのポイントを5つに分けて紹介します。
ポイント①：コンセプトとターゲットを決める
お客様にどのような価値を提供したいのか、どんな人に利用して欲しいのかを細かく分析して設定する必要があります。ネイルサロン開業を成功させる上で最も大切なポイントです。
例えば、20代の女性なのか、子育てで忙しい主婦なのか、バリバリ働く女性なのかなど、細かく設定することでお店の内装や料金設定、働くスタッフの雰囲気などスムーズにお店作りができます。
ポイント②：SNSを利用したマーケティング
ネイルサロンの集客はInstagramとの連携が相性抜群です。ネイルの写真を投稿することで実際にネイルアートのデザインを確認できて「いいな」と思ったお客様が集まります。SNSの中でも写真や画像に特化しているのがInstagramなのです。
ポイント③：豊富なキャッシュレス決済を導入
キャッシュレス決済を豊富に導入するべき理由は、インバウンドの重要が増え続けているからです。そして、スマホで決済できることから現金を持ち歩かない方も増えました。お店側のメリットとしてもレジ作業が短縮されて業務の効率が上がります。
ポイント④：ブログやホームページを作成する
最近ますます、SNSアカウントを運用して情報を発信するお店が増える中でも、ホームページやブログを作成するメリットはあります。ホームページはネット上で看板的な役割があるため、お店が公開する情報としてお客様に信頼と安心感をあたえます。
ポイント⑤：Googleマップからの予約システムを利用する
インターネットが普及した今ネットからの予約が当たり前になり、それを敏感にキャッチしたのがGoogleです。Google検索、Googleマップ、Googleアシスタントからダイレクトに予約できるサービスを展開しています。Googleマップは、地図検索で自分の行きたいお店が見つけられるので、簡単で利便性に長けていることから、より予約数の増加が見込めます。
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まとめ
ネイルサロン開業には特別な資格が必要ありません。
技術とコミュニケーションスキルを磨ければ誰でも開業することができます。
ネイルサロンを成功させるためには開業前の準備が大切です。サロンのコンセプトやターゲット決めは、経営の方向性を決めるのに大きく影響します。
それによって初期費用や運営費などの準備資金も変動するので、しっかりと計画策を練りましょう。
