「ジムの開業に必要なものが知りたい」
「ジムの開業に必要な費用はどれくらい？」
「ジム開業を失敗しないためにはどうすればいい？」
このようなお悩みはありませんか？
形態にもよりますが、ジムの開業にはまとまった資金を準備しなければならない場合が多く、費用の他に設備や店舗などの事前準備が必要です。
また、コンセプトやターゲットを明確にし、お客様の属性に合わせた集客方法を選定することでジムの開業が成功へと近づきます。
この記事では、ジムの開業に必要なものに加えて、開業までの手順や開業を成功させるために必要な心構えやポイントを解説します。
この記事を読むことで、ジム開業の不安や悩みが解消され、前向きに開業へ進むことができるでしょう。
ジム開業の前に知っておきたいジム業界の市場
「ジム」と一口に言っても、その形態は様々です。
フィットネスジムを始め、24時間営業の無人ジムも増えてきています。また、1対1でトレーニング指導をするパーソナルジムや、自宅でも受けられるオンラインジムも人気です。
このようにジムの形態が多様化している昨今では、ジムを開業する人が増え2018年には約5800軒にまで増えていると言われています。
昨今の社会情勢も相まって人々の健康志向は高まっているため、ジムの需要も増えてきています。特に24時間いつでも利用できる無人ジムや、自宅で好きな時に利用できるオンラインジムが忙しいサラリーマンや主婦を中心に人気を伸ばしているようです。
開業できるジムの種類
前述した通り、ジムはマシンでトレーニングをする形態のみでなく、トレーニングの指導を受けたり、大人数でレッスンをおこなう「スタジオ」のような形態も含まれます。
その中でも、開業するジムの形態で代表的なものを4つ解説します。それぞれにどのような特色があるのか見ていきましょう。
フィットネスジム
フィットネスジムは基本的に専属のトレーナーなどは付かず、自由にトレーニングをするジムのことを言います。トレーニングに関する知識を持っていて、自分のペースで体づくりをしたい人に向いている形態でしょう。
部位別のトレーニングマシンを一通り揃える必要があり、広いテナントを確保する必要があるため、初期費用の負担は大きくなります。
しかし、一度に利用する人数は多いため、立地の選定を間違えなければ利益は上がりやすい形態と言えるでしょう。
パーソナルジム
パーソナルジムはフィットネスジムのようにマシンを使ったトレーニングではなく、専属トレーナーの指導を受けながらトレーニングを進める形態のジムを言います。
トレーナーの指導がメインとなるため、大量のマシンを用意する必要がなく、小さく始めることができます。そのため、フィットネスジムと比べると初期費用は安く抑えられるでしょう。
しかし、パーソナルジムは会員一人一人に合わせてトレーニング内容を考え、目を配る必要があるため人的なコストは高くなります。
オンラインジム
オンラインジムは、昨今の社会情勢によって需要が大きく伸びました。
基本的には店舗を持つことなく、動画などで配信されているレッスンを視聴し会員がトレーニングを進める、もしくはパーソナルジムのようにトレーナーとオンラインでやり取りをしながらトレーニングを進める形態もあるようです。
レッスン内容によってはマシンを準備する必要がなく、店舗も必要ないため、開業にかかるコストは非常に低く抑えることができます。動画配信のサービスであれば人的なコストも少なくなるでしょう。
一方、店舗がないため集客の面では難易度が高くなります。SNSやブログなど、Web集客を駆使して会員を集める必要があるでしょう。
無人ジム
無人ジムも昨今需要が急増しています。24時間営業のジムが多く、マシンだけが置かれ無人で運営しているジムのことを指します。ジムによって、日中はスタッフを置き夜間は無人、24時間無人など様々です。
基本的な形態としてはフィットネスジムと同じで、専属のトレーナーは付かず、自分のペースでトレーニングを進めます。
フィットネスジムと同じく、初期コストは大きくなりますが、集客さえできれば夜間でも人件費をかけずに利益を得やすいため、利益率は大きいでしょう。
ジムの開業に必要な費用は？
前述した通り、ジムにはいくつかの形態がありますが、これらを大きく分類すると「フィットネスジム」と「パーソナルジム」に分けられます。
ここではこれら二つの業態で、イニシャルコスト、ランニングコストにかかってくる費用にはどのようなものがあるのかを解説します。
フィットネスジムのイニシャルコスト
フィットネスジムのイニシャルコストに必要なのは大きく「マシン代」と「物件取得費用」です。
この二つにかかる費用はおおよそ2000万～3000万円と言われています。
それなりの会員数を抱えようと思うと、それに応じた広い物件が必要です。土地の価格や坪数にもよりますが、一般的なフィットネスジムの広さを確保しようと思うとイニシャルコストは大きくなるでしょう。
また、マシンは一つ数十万円するものが多いため、複数用意しようと思うと費用感は大きくなります。
フィットネスジムのランニングコスト
フィットネスジムのランニングコストとして考えられるのは以下です。
- 人件費
- 家賃
- 光熱費
- 広告費
人件費は無人ジムにすることで最小限に抑えることができますが、家賃や光熱費は毎月必ずかかってくる費用です。
また、広告費もやり方によっては大きく費用がかかってしまいます。SNSなども活用してコストを抑えてPRする方法も視野に入れておきましょう。
フィットネスジムは集客さえうまくできれば利益が得やすい形態です。できるだけランニングコストを抑えて利益率を高める工夫をしましょう。
パーソナルジムのイニシャルコスト
パーソナルジムと一口に言っても、テナントを借りる、マンションの一室を使う、スタジオを借りるなど業態によって異なります。
オンラインジムの場合、マンションの一室で開業する場合もあると思いますが、マンションなどでのジム開業は騒音問題などでトラブルになることも多いようです。そのためここでは「テナントを借りる」に焦点を当てて解説します。
パーソナルジムの場合、必ずしもマシンを購入する必要はないため、初期費用は「物件取得費用」「内装」が主なイニシャルコストとなるでしょう。
パーソナルジムは一度に多くの会員を収容する必要がなく、大きな店舗も必要ありません。
家賃15万円程度の物件の場合、内装費を含めても300万円程度で開業できるでしょう。ここにマシン数台購入したとしても400万円程度で開業が可能です。
例えばこれがオンラインジムの場合であれば物件取得費用も必要ないため、動画配信用の機材や広告費の数十万円があれば開業できます。
パーソナルジムのランニングコスト
パーソナルジムのランニングコストとして考えられるのは以下です。
- 家賃
- 光熱費
- 広告費
この中でも特に広告費にかかる費用はフィットネスジムと比べると大きくなる可能性があります。
パーソナルジムはフィットネスジムのように大型店舗でおこなうことは少ないため、テナントの場所によっては集客しづらい、ということも多いです。そのため、広告費をかけて存在を知ってもらう必要があります。
最初はコストをかけずにできるSNSやMEO対策を使いながら集客対策をし、場合によってはWeb広告も使いながら集客をおこなう必要があるでしょう。
ジムを開業する二つの方法
ジムの開業においては大きく以下二つの方法があります。
- 個人でジムを開業する
- フランチャイズでジムを開業する
どちらにもメリットデメリットがあるため、自分に合っているのはどちらの方法なのか慎重に見極める必要があります。
ここでは二つの開業方法の特徴を見ていきましょう。
個人でジムを開業する
まずは自分でジムを開業する方法です。
「どの程度の規模のジムにするのか」「どんなマシンを使うか」「会費や営業時間」など、すべて自由に決められるため、自分だけのジムを作り上げることができます。
一方で、集客方法も自分で考えながら工夫しておこなっていかなければならず、準備を綿密におこない計画的に開業まで進めていかなければなりません。これがおこなえるかどうかで開業後のリスク度が変わってきます。
個人でのジム開業は、すべての責任を自分一人で負う必要があることを覚えておきましょう。
フランチャイズでジムを開業する
フランチャイズでの開業は、フランチャイズ本部に加盟金を支払い、オーナーとしてジムを開業する方法です。
内装やマシンの種類、トレーニング内容、単価などすべてにおいて本部に従う必要があるため、自由度は低いでしょう。また、売上額に関わらず、毎月本部にロイヤリティを支払う必要があります。
一方でフランチャイズの場合知名度があることが多いため、開業すれば集客にコストをかけずとも会員数を増やしやすいでしょう。
また、システムなども体系化されていることが多く、ジムオーナーの業務だけに集中できます。
ジムを開業するための資金調達方法
上記のイニシャルコストとランニングコストで解説した通り、ジムの開業にはまとまった資金が必要です。
自己資金の他、当面の運転資金確保のために借り入れも検討する必要があるでしょう。また、公的な補助金や助成金も活用することで、自己負担を減らすこともできます。
ここではジム開業における資金調達方法について解説します。
自己資金を貯める
返済の必要がない自己資金はなるべく多く準備しておくことで、開業後返済に追われる不安が少なくなります。
また、自己資金をどれだけ準備しているかで借り入れや融資などで得られる額が変わってきます。あまりに自己資金が少ないと借入することもできない可能性があるため、ある程度の準備は必要です。
自己資金は多ければ多いほど有利であり精神的にも安定するため、本気でジムの開業を考えている場合はなるべく多めに準備しておきましょう。
銀行から借り入れる
ジムを開業するにはまとまった初期費用が必要なため、自己資金だけでは足りないことが多く、ほとんどの場合銀行からの借り入れも利用されます。
銀行からの借り入れは新規開業の場合借りやすい制度などもあり、利用しやすいことがメリットでしょう。
しかし借り入れには必ず審査があるため、自己資金の有無や実現可能で綿密な事業計画が必要です。
日本政策金融公庫から融資を受ける
日本政策金融公庫は、開業や起業をする人に向けて融資をおこなっている機関です。
銀行からの借り入れと同じく審査があり、自己資金の有無や事業計画書、面談で融資できるかどうかが決められます。
銀行よりも金利が低く返済期間が長めに設定されているため、創業初期の方でも利用しやすい方法です。
また、無担保・無保証の融資制度もあるため、自分がその制度を受けられる要件に該当するのかも確認しておくとよいでしょう。
補助金を活用する
ジムの開業には国や自治体が出している補助金も積極的に活用しましょう。補助金は原則返済不要なため、借り入れや融資とは違い負担が少なく資金を準備できます。
しかし補助金や助成金の公募は不定期で、公募に通ったとしても基本的には後払いです。そのため、当面の運転資金は自己資金と借り入れで準備する必要があるでしょう。
とはいえ開業後の資金調達として補助金や助成金は有用です。ここではジムに利用できる補助金を二つご紹介します。
小規模事業者持続化補助金
小規模事業者持続化補助金は、従業員が20人以下の会社向けの制度で、最大50万円の補助金を受け取ることができます。
事業の継続を補助する目的で作られているため、開業前には申込みができない点は注意しましょう。
しかし、開業すればすぐにでも申し込むことができるため、ほとんどの場合補助金の要件（従業員が20人以下の会社）に該当するでしょう。
地域創造的起業補助金
地域創造的起業補助金は、開業後に1名以上の従業員を雇用する場合に、経費の一部を補助してくれる制度です。この経費には「店舗貸借料」や「設備費用」が含まれるため、ジムの開業でも申請ができます。
ただし地域創造的起業補助金は、国が認めた「認定市区町村」で創業する必要があります。ほとんどの市区町村では認められていますが、事前に開業予定の土地が認定されているかを確認しておくと安心です。
ジムの開業にあるといい資格は？
ジムの開業に必要な資格は、法的なものでは特に必要なものはありません。しかし資格を持っていることで権威性を示せたり、他店との差別化になることもあるでしょう。
パーソナルジムの場合、特にトレーナーの経歴や資格は気になるものです。
開業前に取得できそうな資格は取得しておいて損はないでしょう。
日本スポーツ協会：アスレティックトレーナー
アスレティックトレーナーは、日本スポーツ協会が公認している資格です。公認スポーツ指導者制度に基づき、JSPO公認スポーツドクター及び公認コーチとの緊密な協力のもとに
1)スポーツ活動中の外傷・障害予防
2)コンディショニングやリコンディショニング
3)安全と健康管理 および
4)医療資格者へ引き継ぐまでの救急対応という4つの役割に関する知識と実践する能力を活用し、 スポーツをする人の安全と安心を確保したうえで、パフォーマンスの回復や向上を支援する。
引用：JSPO「アスレティックトレーナー」
フィットネスの指導にとどまらず、医療的なサポートや管理までを学ぶため、安全対策などの面において利用者に安心感を与えられるでしょう。
NSCA：パーソナルトレーナー
パーソナルトレーナーは、ナショナルストレングス＆コンディショニング協会ジャパンが認定する資格です。
1996年から国際的にも信頼性が高い認定資格として承認されているため、取得することで差別化に貢献してくれるでしょう。
トレーニングに関する知識の他、医学や運動生理学に関しても学ぶため、専門性の高い指導ができるようになります。
参考：NSCA認定資格とは
ジム開業までの流れ
それでは実際にジムを開業するときにはどのような手順で進めていけば良いのでしょうか。
ジムの開業には入念な準備が必要です。開業までの手順の一つ一つを丁寧におこなっていきましょう。
ここでは7つのステップに分けて、ジム開業までの流れを解説します。
1.開業形態を決める
記事の上部でお伝えした通り、ジムにはいくつかの形態があります。その中から自分が目指すジムにはどのような形態がいいのかを決めましょう。
たくさんの人に利用してもらえるようなフィットネスジムにしたいのか、それともマンツーマンでトレーニング指導ができるパーソナルジムがいいのか、自分がどのようなジムを作り上げ、お客様にどのような価値を提供したいのかを事前に考え、形態を決める必要があります。
2.ジムのコンセプトやターゲットを決める
ジムの形態が決まったら、自分が作り上げるジムのコンセプトとターゲットを明確にしましょう。まずは「どのような人の」「どのような悩みを」「どのように解決するのか」を明確にします。
例えば年配の方が健康維持のために通うジムなのか、本格的な肉体改造を目指すジムなのか、体を引き締めるトレーニングを主とするジムなのか・・・あなたのジムでどのような価値を提供するのかでコンセプトは変わってきます。
ダイエットを目的としており、筋肉をつけるよりも脂肪を落とすトレーニングを主にするのであれば、ターゲットは男性よりも女性になります。
また、女性の中でも産後太りを解消したい主夫をターゲットにするのか、それとも綺麗になって恋人を探したいと思っている若い女性をターゲットにするのかでもコンセプトは変わってくるでしょう。
ここまで決まってくると、自然と必要なマシンやトレーニングプログラム、価格帯などが決めやすくなります。
3.物件を選定する
次に、ジムを開業する場所と物件を選定します。ステップ2で決めたターゲット層を元に、家賃や物件の雰囲気なども加味して決めましょう。
また、開業する場所の競合についても調査しておく必要があります。競合のジムが近くにないか、競合とコンセプトやターゲットがかぶっていないかを中心に調査しましょう。
加えて、ジムを開業する場合は防音性や床荷重にも注意が必要です。マシンの重さやマシンの音などで開業後にトラブルにならないよう、不動産屋に事前に確認しておくとよいでしょう。
4.開業資金を調達する
記事上部でお伝えした通り、ジムの開業にはある程度まとまった資金が必要です。
ジムの開業に必要な資金を算出し、自己資金で足りない分は以下の方法で調達しましょう。
- 銀行からの借り入れ
- 日本政策金融公庫からの融資
- 補助金や助成金
資金調達の際には必ず事業計画が必要になります。返済のめどが立てられるよう、実現可能な事業計画を作成しましょう。
5.必要な機器やマシンを準備する
こちらもステップ2で決めたコンセプトやターゲットを元に、必要な機器やマシンを決めていきます。
むやみにマシンを増やしてしまうと、お金がかかるだけでお客様の満足度につながらない可能性もあります。
あなたのジムのコンセプトに合った、必要最低限のマシンを準備する方が効率的です。
ジムの開業において、マシンや機器は必要資金の多くを占めるでしょう。最初は小さく始めるためにも、マシンや機器の選定は慎重におこないましょう。
6.開業に必要な届け出をする
ジムの開業にはいくつかの届け出が必要です。ジムの規模や提供するサービスによって、届け出の種類は変わるため、開業する3ヵ月前には必要な届け出について確認しておきましょう。
ここではジムの開業に必要になる、主な届け出についてご紹介します。
開業届…個人事業主としてジムを開業する場合、開業後1か月以内に「個人事業の開業・廃業等届出書」を税務署に提出
青色申告承認申請…所得税の特別控除を受けるために、開業から2か月以内に「青色申告承認申請書」を税務署へ提出
公衆浴場営業許可申請…ジムに公衆浴場を設置する場合、「公衆浴場営業許可申請」を保健所へ提出
防火対象物使用開始届…ジム開業7日前までに、防火対象物使用開業届を消防署へ提出
7.宣伝し、集客を実施する
開業準備が整ったら、開業までに集客へ向けて宣伝を開始しましょう。
特にパーソナルジムやオンラインジムの場合、店舗が小さい、もしくは店舗を持たない形態になるため、積極的に集客対策をおこなわなければ、開業後になかなか会員が集まらない…という事態にもなりかねません。
こういった形態のジムは、ホームページやブログ、SNSなどで認知に向けて早めに動き出しておく必要があります。
また、GoogleビジネスプロフィールはGoogleマップに表示されたり、地域キーワード（「大阪 パーソナルジム」「梅田駅 ジム」等）の検索結果の上部に掲載される可能性があるため、必ず設定しておきましょう。
大型店舗や駅前に店舗を構える場合は、チラシ配りや看板、ポスティングなどの集客も有効です。
ジムの形態、店舗の立地に合わせて、効果的な集客方法を実践しましょう。
ジムの開業で失敗しないための4つの対策
ジムは独立・開業が増加している一方で、うまくいかずに廃業しているジムも多くあります。そうならないためには、開業前の準備と心構えが重要です。
ここでは、ジムの開業で失敗しないための対策を4つご紹介します。
コンセプトを明確にする
コンセプトの大切さについては上述しましたが、開業したジムを成功させるためにはコンセプトが大きな鍵を握ります。
コンセプトは「マンツーマンで指導できるパーソナルジム」「様々なマシンで体を鍛えられるフィットネスジム」というような、誰にでも当てはまるものではありません。
コンセプトを明確にすることで一人一人に刺さるものとなり、自然とターゲット層が狭まることで、濃いお客様が集まります。
例えば「産後の主婦が生活改善で手に入れる理想のカラダ！」というコンセプトで、”ダイエットだけでなく食事や生活改善までコミットするマンツーマンのパーソナルジム”を開業したらどうでしょうか。
この時点で「産後太りに悩んでいて体型を戻したい育児で疲れている主婦」がターゲットとして浮かび上がってきます。
ここまでターゲットを絞れると、ターゲットに対してどのようなアプローチをすればいいのかまで明確になってきます。
主婦であれば、スマホを見ている時間は長いだろうと想定できます。そうするとGoogle広告やSNS広告で集客をすると効果的ですよね。
このように、コンセプトを明確にすることで、その後に決めなければならないターゲットや集客方法までが明確になっていくのです。
立地選定を慎重におこなう
ジムの開業においては、立地も重要です。フィットネスジムの場合「通いやすさ」は会員がジムを継続するために重要な要素となります。
例えば「仕事帰りのサラリーマン」をターゲットにするなら駅近で通りから見えやすい立地が集客しやすいでしょう。
一方「家事や育児のスキマ時間に通いたい主婦」をターゲットにするなら住宅街の近くで車を停められる物件の方が適しているかもしれません。
はたまた「高齢者」をターゲットとするジムであれば、帰りに買い物がしやすいようにショッピングモールの中にあった方が利用しやすいでしょう。
このように、あなたのジムが集客したいターゲットに合わせて、立地選定は慎重におこないましょう。
事前に集客対策をおこなっておく
集客対策は開業後に始めていては遅れをとってしまいます。開業前から積極的におこないましょう。
今はホームページを自分で作れるツールもあり、簡単にお店のホームページを持つことができます。
また、SNSは無料で利用できるため店舗のSNSで発信しておくとよいでしょう。開業前からの過程を発信することで、地域の人が応援してくれて、開業後に会員になってくれるということもあります。
そしてもう一つ、店舗ビジネスで重要なのがMEO対策です。
MEO対策は、Googleでローカル検索を行った際に検索結果上部に表示されるように、Googleマップエンジンに最適化することです。
MEOは、ローカルの検索結果が表示された場合、検索結果の一番上に表示されます。
MEO対策が功を奏せば、集客に絶大な効果を発揮します。
Googleビジネスプロフィールの登録は無料です。また、登録方法も難しいものではありません。登録内容を充実させることで、検索結果にも表示されやすくなるため、積極的に活用しましょう。
会員者数を増やす
ジムの経営を維持するためには、会員者数を増やしていく必要があります。そのためには前述した集客対策も重要ですが、既存会員に継続してもらうためには、サービスの質や接客対応のクオリティが求められます。
特にマンツーマンでトレーニング指導をするパーソナルジムにおいては、会員とのコミュニケーションが大切です。信頼関係を築くために、接触頻度を増やし良好な関係性を構築しましょう。
サービスの質はもちろん、通いやすさや予約の取りやすさも意識する必要があります。せっかく仕事帰りに来てもマシンが全て埋まっていたら、その会員は他のジムを検討してしまいます。
また、電話予約しか受け付けていない、なども忙しい現代人にとっては予約が取りづらく会員が離脱する原因になるでしょう。
人気のマシンは増台したり、LINEで簡単に予約ができるなど、ジム開業後は会員を離脱させないための工夫が必要です。
まとめ
国民の健康への意識が上がってきており、ジムの需要は今後さらに拡大する可能性があります。
ジムの開業を成功させるためには、まとまった資金が必要であり、事前準備が非常に大切です。
また、開業後には新規会員の集客、既存会員の満足度アップを目指して経営をしていく必要があります。そのために事前にコンセプトやターゲットをきちんと決めておきましょう。
また、店舗運営においては「Googleビジネスプロフィールへの登録」は必須です。地域の人に知ってもらうためにも、必ず設定するようにしましょう。
MEO対策や店舗運営のお困りごとがございましたら、StoreHub運営会社へご相談ください。
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